切っても切り離せない仮想通貨と銀行の関係を解剖します。

切っても切り離せない仮想通貨と銀行の関係を解剖します。 その他

多くの人は仮想通貨取引を始める際、銀行振込で取引所に入金しますし、ブロックチェーン技術が銀行の取引ネットワークに応用されるなど、仮想通貨と銀行は切っても切り離せない関係にあります。

そんな仮想通貨と銀行はどんな関係にあるのかを調べていきます。

大手銀行は仮想通貨を敵視しているのか?

大手銀行の、仮想通貨の見方

『有名な銀行家が「大手の銀行は仮想通貨を潰したがっている」と言及』などのニュースが頻繁に報道されているため、「大手銀行は仮想通貨を敵視している」と思われがちです。

特にビットコインと比べ、通貨というよりも取引ネットワークのように働くリップルは、銀行の直接の競合となる可能性が高いと言われ、仮想通貨がさらなる発展を見せれば、メガバンクが大規模リストラに踏み切る可能性もあるとの指摘もありました。

しかし実際のところ、大手の銀行はそこまで仮想通貨を敵視しているわけではないようです。

その理由は、大きくふたつあります。

ブロックチェーン技術が優れている

仮想通貨のブロックチェーンが優れている

ビットコインをはじめとする仮想通貨のほとんどに、ブロックチェーンという技術が使われています。

ブロックチェーンとは?

複数の仮想通貨の取引データ(トランザクション)をひとまとめにしたものをブロックといい、それらをチェーン状に保存されているのがブロックチェーンです。

ビットコインなどほとんどの仮想通貨には管理者がおらず、みんなで管理しながらみんなで不正がないかをチェックするので、コストが安く、次世代の新技術だと期待されています。

例えば、A銀行からB銀行に振込をしようとすると、振込手数料がかかってしまいます。またA銀行とB銀行の両方が日本国内の銀行であればいいですが、どちらかが海外の銀行であれば海外送金という形になり、手数料が数千円かかる上に着金までに1週間以上かかってしまいます。

しかしブロックチェーン技術を利用することにより、数秒での取引完了、また送金コストの削減にも繋がります。

三菱UFJ銀行が独自の仮想通貨を発行

三菱UFJ銀行が独自仮想通貨を発行

みなさんご存知の三菱UFJ銀行が、2018年度中に独自の仮想通貨「MUFGコイン」を発行することを目指し、それに伴って独自の仮想通貨取引所を開設することを目指すということが発表されました。

これが本当に2018年度中に実現されるかは不透明ですが、大手の銀行からこういったニュースが出るという時点で仮想通貨を敵視しているわけではないことがわかります。

仮想通貨に対する中央銀行の対応は?

仮想通貨に対する中央銀行の対応
中央銀行とは

国家の金融を担う銀行で、「銀行の銀行」の立場を持ちます。その国で使うお金を発行する権限や、政府の資金を管理する役割を担います。

なお、日本の中央銀行は、日本銀行です。

仮想通貨が流通が拡大していくにあたり、詐欺ICOなどの問題が大きくなっています。

それに伴い、各国の中央銀行も消費者を守り、トラブルを防ごうと規制に乗り出してはいますが、その対応策はそれぞれです。

仮想通貨取引自体を禁止する中央銀行もあれば、中央銀行自体が仮想通貨を発行しようとしているところもあります。

では、主要5カ国はどのような方針を取っているのかを確認していきましょう。

日本銀行(日本)

日本銀行の仮想通貨に対する考え方をまとめてみます。

ビットコインなどの仮想通貨は、投機資金の流入などによって値動きが大きくなりやすい。「値動きが大きい」ということは、支払い決済手段としての「使い難さ」に繋がりやすいと考えられる。(値上がりが予想されれば保蔵されやすく、値下がりが予想されれば受容されにくい。)実際、現時点では、ビットコイン等の仮想通貨が支払い手段として使われるウェイトは僅少であり、ほとんどが投機的な投資の対象となっていると考えられる。
どんなことを言っているのか

ビットコインの値段が上がると、消費者は「これで払うともったいない」と感じますし、ビットコインの値段が下がると、販売者は「これで受け取ると損だ」と感じる、ということを言っています。

日本銀行の仮想通貨に対する立場
ビットコイン等の仮想通貨は法定通貨ではなく、何ら公的な裏付けを持つものではない。また、支払決済への利用は相手方の意向に委ねられており、現状、支払決済手段として使われる先はきわめて少ない。さらに、その値動きが激しいことは支払決済への大きなハードルとなる一方、保有し続けても利払いや配当が得られる訳ではない。仮想通貨の取引に参加する主体は、このような仮想通貨取引に伴うリスクを十分に認識した上で取引をすることが求められる。
どんなことを言っているのか

ビットコインは円やドルなどの法定通貨と違って裏付けがないので、ある日突然価値がなくなる可能性もあると言っています。

また、仮想通貨を支払いにはほぼ使えず、持っていても利子や配当がある訳ではないので、損をしてしまう可能性があるので、その認識を持った上で取引をしましょうとのことです。

解釈の仕方は様々ですが、「仮想通貨取引を行う時は、そのリスクをわかった上で取引しましょう」という当然のことを言っているだけだと感じます。

FRB(アメリカ)

FRBの仮想通貨への対応

アメリカの中央銀行FRBの議長に、ジェローム・パウエル氏の就任が決まりました。

ジェローム・パウエルってどんな人?

ジェローム・パウエル氏はアメリカの銀行家かつ弁護士で、FRBの理事を務めていましたが、2018年に議長に就任しました。

パウエル氏は仮想通貨に精通している人物として知られています。

ジェロームパウエルってどんな人?

パウエル氏は過去に、「仮想通貨に対して何の反感もない。それは特にプライベートな通貨に対してもそうだ。」「大まかにいって仮想通貨に賛成も反対もしない」と語っています。

また、「FRBが仮想通貨でありながら法定通貨でもあるFedcoinを発行する」という案については慎重な姿勢を見せています。

結論

「新たな法整備は必要であるが、仮想通貨は規制すべきものでもなく、(従来の銀行業の範疇にないことから)規制もできない」というのがFRBの立場のようです。

イングランド銀行(イギリス)

イングランド銀行の仮想通貨への対応

イングランド銀行は、ブロックチェーン技術への高い関心を持っていると言われています。また、2018年中に独自の仮想通貨「RSコイン」の導入を目指しているとも言われています。

しかしイングランド銀行はビットコインなどの仮想通貨の普及にいいイメージはなく、RSコインを発行することによって仮想通貨の技術のいいところを反映すると共に、仮想通貨への資金流出を防ぐ狙いがあるようです。

フランス中央銀行(フランス)

フランス中央銀行の仮想通貨への対応

フランス中央銀行は3月はじめの報告書で、以下のように報告しています。

仮想通貨の普及が、マネー・ロンダリングやダークウェブなどに使用され、テロリズムの資金調達手段となっている。

仮想通貨にはほとんど価値がないとし、仮想通貨市場の活気によって金融市場が不安定になる可能性があると警告しています。

ドイツ連邦銀行(ドイツ)

ドイツ連邦銀行の仮想通貨への対応

ドイツ連邦中央銀行の取締役を務めるヴェルメリング氏は、「仮想通貨に対する規制は、明確な枠組みを持って各国が協力して行う必要がある」と述べ、仮想通貨に明確に反対する立場を見せています。

仮想通貨取引をする上でおすすめの銀行は?

仮想通貨の取引をスタートする際に、まずは取引所に入金することからスタートします。

その中で、もっとも多くの人に利用されている入金方法が「銀行振込」です。

しかし、当然銀行振込だと振込手数料がかかってしまいますよね。

振込手数料はたかだか数百円程度だと感じるかもしれませんが、何回も何回も繰り返すとバカにならない金額ですし、何倍何十倍が狙える仮想通貨取引だからこそ、数百円が数万円の利益に化ける可能性も秘めているのです。

数百円でも手数料に取られている場合ではないので、手数料が無料になる銀行を紹介していきます。

住信SBIネット銀行

仮想通貨取引におすすめの銀行は住信SBI銀行

まず最初に紹介するのは、住信SBIネット銀行です。読み方は「すみしん」です。

これからいくつかの銀行を紹介していくのですが、この住信SBIネット銀行がダントツでおすすめです。というのは、ほとんどの取引所が住信SBIネット銀行の口座を持っているため、何回振込をしても手数料が無料でできるからです。

住信SBIネット銀行の口座を持つ主な仮想通貨取引所

・Coincheck
・bitFlyer
・Zaif
・bitbank
・BITPOINT

これらの取引所から仮想通貨を購入するのであれば、必ず開設しておくべきです。

 

住信SBI銀行の特徴

・他行宛ての振込も月に1〜15回無料になるので、仮想通貨取引ではない普段の場面からお得に使える

・郵便局やコンビニのATM利用も月2〜15回まで無料になる

住信SBIネット銀行では、ATM手数料や振込手数料を払う方が難しいくらい無料で使える環境が整っています。

当然、口座開設は無料でできますし、運営している住信SBIネット銀行家具式会社は、投資業界で超有名なSBI証券をはじめとするSBIホールディングスの一部なので、安全性も高いです。

ぜひこの機会につくっておきましょう。

住信SBIネット銀行の口座開設はこちらから
https://www.netbk.co.jp/wpl/NBGate/i030101CT

ソニー銀行

仮想通貨取引にはソニー銀行が便利

 

続いて紹介するのは、ソニー銀行です。住信SBIネット銀行に比べると劣ってしまいますが、ソニー銀行も侮れません。

ソニー銀行は、他行宛ての振込が無条件で月に1回無料になりますので、取引所に銀行振込する場合にとても重宝します。

また、Sony Bank Walletを利用していれば、他行宛ての振込が月に2回まで無料になります。Sony Bank WalletはVisaデビット付きキャッシュカードで、当然無料で使えるので、合わせて申し込みをしておきましょう。

仮想通貨取引以外でも、ソニー銀行はATM出金手数料が月に4回までは無料になります。月に4回も無料でおろせるのであれば十分だと思いますし、5回目以降も1回108円なので格安です。

ソニー銀行のお金をおろせるATM

【何回使っても無料】

・セブン銀行ATM
・イオン銀行ATM

【月に4回まで無料】

・イーネットATM
・ローソンATM
・ゆうちょ銀行ATM
・三菱UFJ銀行ATM
・三井住友銀行ATM

ソニー銀行の口座開設はこちらから
http://moneykit.net/visitor/account/?intcmp=wplac121001001

楽天銀行

仮想通貨取引には楽天銀行がおすすめ

最後に紹介するのは楽天銀行です。

楽天銀行も「あること」をすれば、他行宛ての振込が月3回まで無料になります。それは、楽天銀行を給与振込口座に指定することです。

ほとんどの方が会社に勤めていたり、アルバイトの収入があったりすると思いますが、その受け取り口座に楽天銀行を指定するだけで、他行宛ての振込手数料を無料にすることができるのです。もちろん、取引所への振込も無料になります。

またGMOコインは楽天銀行の口座を持っていますので、楽天銀行からの振込が無条件で無料になります。

楽天銀行の口座開設はこちらから
https://www.rakuten-bank.co.jp/account/

まとめ

このように、仮想通貨と銀行は切っても切れない関係にあることがわかりました。